「手応えがない」探究学習の悩みを解消！共同研究が示す新たな可能性
全国の中学・高等学校で導入が進む「探究学習」。しかし、多くの教育現場では「やってはいるけれど、本当に生徒のためになっているのか手応えが掴めない…」という共通の悩みを抱えています。どのような取り組みが生徒のどのような学びや成長につながるのか、その実態や効果が十分に可視化されていないのが現状です。
この課題に対し、株式会社教育と探求社と東京大学大学院教育学研究科附属 学校教育高度化・効果検証センター（CASEER）が、中学・高等学校における探究学習の「実態」と「効果」を明らかにする共同研究を2025年11月1日より開始しました。
探究学習の「なぜ」に応える：共同研究がもたらすメリット
この共同研究は、特に民間企業と連携した探究学習プログラムに焦点を当て、その効果を科学的に検証することを目指しています。教育と探求社が20年以上にわたり現場で培ってきた実践的な知見と、CASEERの学術的な分析力を組み合わせることで、これまで見えにくかった探究学習の成果を具体的に示していくことが期待されます。
導入を検討する学校にとってのメリット
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生産性向上と効率化: どのような探究学習プログラムが、どのような生徒に、どのような効果をもたらすのかが明らかになることで、学校はより効果的なプログラムを選定・実施できるようになります。これにより、教育リソースの無駄をなくし、教育現場の生産性向上に貢献します。
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教育の質の向上と競争力強化: エビデンスに基づいた探究学習の成果を示すことで、学校は保護者や地域社会に対して、より質の高い教育を提供していることを明確にアピールできます。これは、学校の魅力向上につながり、生徒募集における競争力強化にも寄与するでしょう。
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教員の負担軽減とモチベーション向上: 「手応えがない」という漠然とした不安が解消され、具体的なデータで生徒の成長を実感できるようになれば、教員の指導における迷いが減り、モチベーション向上にもつながります。
スタートアップや民間企業が学べること
探究学習プログラムを提供する民間企業やスタートアップにとって、この研究は自社プログラムの価値を客観的に証明する貴重な機会となります。
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効果検証の重要性: プログラム提供だけでなく、その効果をいかに測定し、改善していくかという視点の重要性が改めて示されます。これにより、より生徒のニーズに合ったプログラム開発が可能になります。
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エビデンスに基づいた提案: 導入事例や成功事例だけでなく、具体的なデータに基づいた効果を提示できるようになるため、学校への提案力が格段に向上します。これは、顧客獲得における競争力強化や、外注費削減（効果の低いプログラムへの投資回避）にもつながるでしょう。
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持続的なプログラム改善: 研究を通じて得られた知見は、プログラムの継続的な改善に活かされ、長期的なパートナーシップ構築の基盤となります。
研究体制と今後の展望
本研究では、東京大学大学院教育学研究科の本田由紀教授（CASEERセンター長）と、株式会社教育と探求社の福島創太開発部マネージャーが中心となり、今年度は20校を対象に調査を実施し、来年度以降はさらに規模を拡大する予定です。
本田教授は、「探究学習の意義や効果をデータに基づいて示していくことが必要」と強調し、福島マネージャーは、「実践と研究が相互に往還することで、探究学習の質を次の段階へと押し上げていく基盤になる」と語っています。
この共同研究は、探究学習が「なんとなく良いもの」から「確実に効果を出すもの」へと進化するための大きな一歩となるでしょう。教育現場の抱える悩みを解決し、生徒一人ひとりの学びを深めるための貴重な知見が、これから次々と生み出されていくことに期待が寄せられます。
株式会社教育と探求社について
所在地：〒102-0081 東京都千代田区四番町4-9 東越伯鷹ビル6F
設立：2004年11月
代表者：代表取締役社長 宮地 勘司
事業内容：中学・高等学校向け探究学習プログラム「クエストエデュケーション」をはじめとする、探究学習・人材育成プログラムの企画開発・制作・販売および研修事業 等
東京大学大学院教育学研究科附属 学校教育高度化・効果検証センター(CASEER)について
所在地：東京都文京区本郷7-3-1(東京大学本郷キャンパス内)
設立：2017年度(学校教育高度化センターを改組して設置)
概要：学校教育の高度化と教育効果の検証を目的として、国内外の大学・教員養成機関・教育委員会・学校等と連携しながら、教育実践の調査研究・シンポジウム・研究紀要の刊行などを行っている。