もう脆弱性対応に悩まない！「yamory」のオートトリアージカスタマイズ機能でセキュリティ運用を最適化

セキュリティ・プライバシー

2025.12.23

目次（content）

脆弱性対応の「困った」を解決！「yamory」の新機能で自社に最適なセキュリティ運用を
「yamory」の「オートトリアージカスタマイズ機能」とは？
1. 脆弱性管理の現状の課題
2. 新機能の概要と特長
どんな悩みや課題を解決できるの？
導入後のメリット・デメリット
1. メリット
2. デメリット
スタートアップが学べること
まとめ：あなたの企業のセキュリティを次のレベルへ
1. 関連情報

脆弱性対応の「困った」を解決！「yamory」の新機能で自社に最適なセキュリティ運用を

現代のビジネス環境において、サイバーセキュリティは避けて通れない重要な課題です。特に、システムの複雑化とサイバー攻撃の巧妙化が進む中で、企業が直面する脆弱性管理の負担は増大するばかり。日々発見される大量の脆弱性の中から「本当に対応すべきもの」を見極め、限られたリソースで効率的に対処することは、多くの企業にとって頭の痛い問題ではないでしょうか。

そんな悩みを抱える企業に朗報です。脆弱性管理クラウド「yamory（ヤモリー）」が、このたび「オートトリアージカスタマイズ機能」をリリースしました。この新機能は、組織独自のセキュリティポリシーを脆弱性対応の自動判別ロジックに組み込むことで、セキュリティ運用の効率化とガバナンス強化を同時に実現します。

「yamory」の「オートトリアージカスタマイズ機能」とは？

脆弱性管理の現状の課題

多くの企業では、脆弱性対応の優先度判断が属人化していたり、画一的な基準での対応で不要なリソースを費やしたりといった課題を抱えています。これでは、本当に危険な脆弱性への対応が遅れるリスクがあるだけでなく、セキュリティ担当者の疲弊や、対応コストの増大にも繋がってしまいます。

新機能の概要と特長

「yamory」が提供する「オートトリアージ機能」は、CVSS深刻度、攻撃コードの有無、公開サービスかどうかといった情報を複合的に分析し、脆弱性の危険度を自動で判定します。今回追加された「オートトリアージカスタマイズ機能」は、この自動判定ロジックに、各組織が持つ固有のリスク評価基準を柔軟に組み込めるように進化しました。

これにより、アプリケーションからインフラ、IT資産まで、企業独自の環境やリスク許容度に合わせて、本当に対応が必要な脆弱性にリソースを集中させることが可能になります。

主な特徴は以下の通りです。

柔軟かつ詳細な条件設定
CVSS攻撃元区分と脆弱性種別を組み合わせた条件を、各レイヤー最大5つまで設定できます。「攻撃元区分＝ネットワーク経由」かつ「脆弱性種別＝RCE（リモートコード実行）／認証バイパス」の脆弱性を特に重視するなど、自社の状況に合わせた細やかな設定が可能です。
ディストリビューション/OS別の最適化
ホスト・コンテナイメージにおいては、Ubuntu、Oracle Linux、Amazon Linux、Red Hat Enterprise Linux、Alpine、Debian、FreeBSD、Windowsといった各ディストリビューションごとに個別の条件設定が行えます。これにより、それぞれの特性に合わせた精度の高いトリアージを実現します。
全レイヤー（アプリ・インフラ・IT資産）を網羅
アプリライブラリ、ホスト・コンテナイメージ、IT資産のすべての管理対象において、オートトリアージの判定条件をカスタマイズし、組織全体で統一したセキュリティ運用が可能になります。

※本機能はエンタープライズプランの利用者向けの機能です。

どんな悩みや課題を解決できるの？

この新機能は、多くの企業が抱える脆弱性管理の具体的な課題を解決します。

「対応すべき脆弱性が多すぎて手が回らない」: 優先順位が不明確なために、すべての脆弱性に対応しようとしてリソースが分散してしまう課題を解決。自社にとっての重要度が高い脆弱性に絞って対応することで、効率的なリソース配分が可能になります。
「自社のリスク許容度に合わせた優先度付けが難しい」: 一般的なCVSSスコアだけでは、自社の事業やシステム特性に合致しない場合も。この機能を使えば、組織独自のビジネスリスクやシステム環境を考慮した優先度付けが自動で行われ、より実態に即したセキュリティ対策が実現します。
「セキュリティ運用が属人化している」: 脆弱性対応の判断が特定の担当者の経験や知識に依存していると、担当者不在時の対応遅れや判断ミスに繋がることも。カスタマイズ可能な自動判定ロジックを導入することで、組織全体で統一された基準に基づいた運用が可能となり、属人化を解消しガバナンスを強化します。
「コストとリソースの最適な配分ができない」: 無駄な脆弱性対応に時間や費用を費やしてしまうと、セキュリティ対策の投資対効果が低下します。本当に必要な対応に集中することで、生産性が向上し、結果としてコスト削減にも繋がります。

導入後のメリット・デメリット

メリット

生産性向上: 優先すべき脆弱性が明確になることで、エンジニアやセキュリティ担当者は本質的な対策に集中できます。対応スピードが向上し、業務の効率化に大きく貢献します。
コスト削減: 不要な脆弱性への対応を減らし、限られた予算と人員を最も効果的な部分に投下できます。これにより、セキュリティ対策にかかる総コストを最適化し、場合によっては外注費の削減にも繋がるでしょう。
競争力強化: 迅速かつ的確な脆弱性対応は、企業のセキュリティ体制を強固なものにします。これは顧客からの信頼獲得に繋がり、事業継続性や企業価値の向上にも貢献し、結果として競争力の強化に繋がります。
ガバナンス強化: 組織独自のセキュリティポリシーを自動判定ロジックに組み込むことで、全社的な統一基準での脆弱性管理を実現。セキュリティレベルの底上げと、監査対応などのガバナンス体制強化に役立ちます。

デメリット

エンタープライズプラン限定: 本機能は「yamory」のエンタープライズプランでの提供となります。プランによっては利用できないため、導入を検討する際は確認が必要です。
初期設定やポリシー策定の手間: 組織独自の基準を反映させるためには、初期段階でセキュリティポリシーの明確化や、それに合わせた詳細な条件設定が必要です。この準備には一定の時間と労力がかかる可能性があります。
設定ミスによるリスク: 設定を誤ると、本来対応すべき重要な脆弱性が見落とされてしまうリスクも考えられます。適切な設定と定期的な見直しが不可欠です。

スタートアップが学べること

リソースが限られているスタートアップ企業にとって、効率的な脆弱性管理は特に重要です。この「オートトリアージカスタマイズ機能」から学べることは多くあります。

限られたリソースの最適活用: 少ない人員で多岐にわたる業務をこなすスタートアップでは、セキュリティ専任の担当者を置くことが難しい場合があります。自動化ツールを導入し、本当に重要な脆弱性にのみ集中することで、最小限のリソースで最大限の効果を得られます。
早期からのセキュリティ投資の重要性: 事業が拡大してからセキュリティ対策を強化しようとすると、手遅れになることも少なくありません。早期から適切な脆弱性管理体制を構築することは、将来的な大規模なセキュリティインシデントのリスクと、それにかかる莫大なコストを未然に防ぎます。
専門知識の補完: セキュリティに関する専門知識を持つ人材が不足しがちなスタートアップにおいて、このような自動化ツールは、専門家の知見をシステムに組み込むようなものです。これにより、属人的ではない、安定したセキュリティ運用を目指せます。

まとめ：あなたの企業のセキュリティを次のレベルへ

サイバーセキュリティリスクが常に進化し続ける現代において、脆弱性管理は企業にとって不可欠な取り組みです。「yamory」の「オートトリアージカスタマイズ機能」は、単なる脆弱性検知ツールではなく、貴社独自のビジネス環境に合わせた、より賢く、より効率的なセキュリティ運用を実現するための強力なパートナーとなるでしょう。

脆弱性対応に追われる日々から解放され、本質的なビジネス成長に集中できる環境を手に入れませんか？この機会に「yamory」の導入を検討し、貴社のセキュリティ体制を次のレベルへと引き上げる一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。